女子テニスの元世界ランキング１位の大坂なおみ（２５）が、４大大会の全豪オープン（１６日開幕、メルボルン）を欠場して引退説も浮上する中、莫大なスポンサー収入が激減する危機に直面しそうだ。

　大坂は理由を説明することなく全豪オープンへの欠場が決定。著名な米国のテニスジャーナリストであるベン・ローゼンバーグ氏が引退の可能性を指摘するなど今後の動向に注目が集まっている。

　そうした中、米メディア「テニスドットコム」は「スポーツに対する彼女の無関心は多大な犠牲を払わせるかもしれない。テニスの試合出場などの欠如はスポンサーの契約に違反する可能性がある。スポンサーは、払っているお金の価値が得られていないと感じるかもしれない」とスポンサー収入が激減する可能性を報じた。

　米経済誌「フォーブス」によると、大坂は２０２２年まで３年連続で「最も稼いだ女性アスリート」となっており、昨年は５１１０万ドル（約６７億５０００万円）と巨額の収入を得ている。そのうちスポンサー広告料などが５０００万ドル（約６６億円）と大部分を占めており、大坂にとっては生命線だ。

　テニスドットコムは、大坂がスポンサー契約をしているナイキの北米テニス担当ディレクターを以前に務めていたマイク・ナカジマ氏の見解を報道。「プレーヤーがその地位を獲得する際のスポンサー契約には、通常多くの義務と条件、条項が伴う。ナイキのアスリートであるならプレーしていなければ、ナイキには何の役にも立たない。ナオミのような選手はテニスボールを打ち、トロフィーを掲げたりする様子を見せることが必要だ」と伝えた。

　そうした見解を踏まえて同メディアは「達成すべき参加目標、業績に応じたボーナスの支払い、その他の付帯条件がある。コミットメントを無視すると、プレーヤーの報酬が減少する可能性がある。大坂はロゴを掲げて注目を集める試合に出場しなければ、スポンサーは満足できない。スポンサーにとって知名度は最終的なものであり、単なる名声だけでは彼らを熱狂的に保つのに十分ではない。スポンサーはプレーヤーが義務を果たさない場合、支払いを減らすことができる」と今後の展開を分析。大手スポンサーが契約の見直しや減額をこぞって検討する可能性を指摘した。

　すでに巨万の富を得ているとはいえ、大坂はこのまま試合に出場することがなければ大打撃となることは避けられない。