テニスの４大大会ウィンブルドン選手権を主催するオールイングランドローンテニスクラブ（ＡＥＬＴＣ）がロシアとベラルーシ選手の参戦可否について〝反プーチン宣言〟の提出を決めた英政府と協議を開始した。
英「ＢＢＣ」など各メディアによると、英政府はウクライナに侵攻したロシアとベラルーシのアスリートについて、英国内でのトーナメントに出場する場合、男子プロテニス協会（ＡＴＰ）が参加を認めている中立の立場であっても、ロシアのウラジミール・プーチン大統領による侵略行為を非難する文書の提出を義務付けることを決めたという。
この規則については３月の検討段階から〝踏み絵〟として各方面で物議を醸しており、特にロシア側は猛反発。ロシア出身で男子世界ランキング２位のダニエル・メドべージェフ（２６）らアスリートに損害賠償請求することをアドバイスするなど、英政府の対応に不満をあらわにしていた。
そんな中、ＡＥＬＴＣはロシア勢の参戦可否について「私たちは英国政府のガイダンスに留意した」とし「英国政府、ＡＥＬＴＣおよびテニスの国際的な統治機関との話し合いを続けています。５月中旬のエントリー締め切り前に決定を発表する予定だ」との声明を出したが、果たしてどんな判断を下すのか。
