バレーボール女子日本代表入りを目指す外国籍選手の帰化問題を巡り、日本協会（ＪＶＡ）が国籍変更に関する書類を組織ぐるみで偽造していたことが複数の関係者への取材でわかった。

　ＪＶＡ側は当該選手の所属クラブからの依頼を受け、帰化に関するプロジェクトチームを設置した。出生国での代表経験があったものの、将来的な日本代表入りを期待して２３年１月に帰化申請の書類を提出。しかし、日本国籍の変更手続きを進める上で滞在条件を満たせておらず、ＪＶＡ側が書類の偽造を画策したという。

　偽造した書類によって当該選手は２４年６月１７日付けで日本国籍を取得した。ところが、国際バレーボール連盟（ＦＩＶＢ）は２３年６月に帰化に関する規定を変更。ＦＩＶＢは９０日の猶予期間を設けた一方で、ＪＶＡはその内容を把握しておらず、日本代表入りの可能性は事実上消滅した。

　今回の件について、ＪＶＡ側は２５年６月に会見を実施。コンプライアンス委員会と第三者委員会を設置していたが、偽造については明らかにしていなかった。