アイドルグループ「ＴＯＫＩＯ」元メンバー・国分太一（５１）が過去のコンプライアンス違反をめぐり、バラエティー番組「ザ！鉄腕！ＤＡＳＨ！！」から降板させた日本テレビの対応に問題があるとして２３日、日本弁護士連合会（日弁連）に人権救済を申し立て。代理人の菰田（こもだ）優弁護士がこの日、東京・霞が関の司法記者クラブで会見した。

　今年６月に国分が表舞台から消えた後、日テレとのやり取りについて菰田氏はこう説明した。

「事情聴取を受けた時に（日テレ側が）説明したハラスメントは（国分も）思い当たるところはあるわけです。だけど、その時に降板を言われて〝まぁそれもしょうがないのかな〟と、流れの中で誰も自分を守る人が傍にいない状況で、そういうことになってるわけですから、そこはそこで認めてしまったけど、具体的にそれ（国分の頭にあるハラスメント）で合ってるんですか？　っていうのが、日本テレビは絶対言ってくれない。それは代理人同士でのやり取りで何度も聞いてますけども、（返事は）『それは言えない』」

　菰田氏は日テレの対応について「一定の処分（降板）を下す人間（国分）に対しては、説明すべきでは？」と指摘。「それに対する（国分の）弁明も聞く機会もなく、もういきなり降板ですから、もう最初からそういうふうに（降板を）決めてたとしか思えない」とみている。

　ただ「国分さんとしては〝しょうがない〟とは思ってる。自分がやったことは悪いことは悪いんだろうなっていうことは理解してると思います」と察している。

　今回の申し立ての目的について、菰田氏は「（国分が）日本テレビと話ができることが一番大事で、人権救済はまぁそのための手段」と明かした。

「日テレさんが（国分側の）協議に応じて、前向きにこちらの立場も考えていただければ、対外的な説明もできるようになると思います」。国分の謝罪会見など「対外的な説明」のタイミングについても言及した。

　菰田氏によると、国分は日テレと対立するつもりはないという。「日本テレビと、自分がやったことの答え合わせをさせていただきたいと考えています」とのことだ。