中国のメーカーが低所得者層をターゲットにしている超低価格スマートフォンに「世界中の利用者から知らない間にカネを盗む」という悪質ソフトが仕込まれていたと米ニュースサイト「バズフィード」が報じた。

　同サイトによると、被害に遭ったのは南アフリカ・ヨハネスブルクに住む無職男性（４１）で、中国メーカー「伝音科技（トランシオン）」の「Ｔｅｃｎｏ　Ｗ２」という、３０ドル（約３１５０円）のスマホを購入した。

　途上国ではケータイ料金の月払い制度が普及しておらず、プリペイドで希望するデータ量を買い、使用前にスマホにロードする方式が主流で、男性もプリペイドで使い始めたところ、通話中やデータ通信中にポップアップ広告が頻繁に出現。

　さらにインストールした覚えのないアプリが立ち上がり、有料サイトへの登録を求めるメッセージも届くようになった。その結果、購入したデータ量がすぐになくなるようになったという。

　バズフィードによると、同サイトとモバイルセキュリティー会社「セキュアＤ」が男性のスマホを調べたところ、アンドロイドケータイを狙った２種類のマルウェア（悪意のあるソフト）に感染していたことが判明。

「ｘＨｅｌｐｅｒ」と「Ｔｒｉａｄａ」と名付けられたこれらのマルウェアは、悪質な広告をポップアップしたり、不正なアプリを勝手にダウンロードするようにプログラムされているという。

　セキュアＤ社のジェフリー・クリーブス社長は「もし男性が間違って有料サイトに登録してしまっていたら、どれほどのデータ量を消費していたか想像に難くない」と述べた。

「Ｔｅｃｎｏ　Ｗ２」を巡っては南アフリカ以外にもエチオピア、カメルーン、エジプト、インドネシア、ミャンマーなどで似たような不正が報告されているという。中国企業が、いかに世界の貧困層を搾取しているかを示す最新の事例だと同サイトは指摘している。