J1仙台は深刻な経営危機 Jリーグが財務面で17クラブに〝注意喚起〟

2020年09月28日 17時12分

コロナ禍で各クラブの経営状況は…

 Jリーグが28日、2021年シーズンのクラブライセンス交付について判定結果を発表した。

 申請を行った52クラブのうち、44クラブにJ1、8クラブにJ2のそれぞれクラブライセンスを交付する判定が出た。

 不交付となるクラブは出なかったが、気がかりなのは新型コロナウイルスの影響により悪化している各クラブの経営状況。クラブライセンスの判定結果に直接は関係ないが、クラブに注意喚起を行っておくべき「特記事項」の中で「財務」において、札幌、仙台、秋田、山形、水戸、東京V、湘南、相模原、長野、新潟、清水、磐田、C大阪、鳥取、山口、讃岐、熊本の17クラブが対象となった。

 特にJ1仙台は20年度決算で約7億円の赤字を計上し、約3億5000万円の債務超過に陥る見通しで経営危機が明るみになった。

 Jリーグクラブライセンス事務局の村山勉クラブライセンスマネージャーは「仙台については、財務の特記事項を付与したクラブが17あり、その中の一つということで我々としてもしっかりモニタリングしていく」と今後の経営状況を注視していく方針。木村正明専務理事は「コロナで求められるのは、リーグからすると今後の予算については来年の収入があまり増えないことが予想される中、どこまで踏み込んでリーグとクラブが予算組みのところでどこまで話し合えるか、協力し合えるかがポイントになる」と語り、仙台も含めて財務状況が不安視されるクラブとJリーグが連携を図りながら難局を乗り越えていく構えだ。