Ｊリーグが２８日、２０２１年シーズンのクラブライセンス交付について判定結果を発表した。

　申請を行った５２クラブのうち、４４クラブにＪ１、８クラブにＪ２のそれぞれクラブライセンスを交付する判定が出た。

　不交付となるクラブは出なかったが、気がかりなのは新型コロナウイルスの影響により悪化している各クラブの経営状況。クラブライセンスの判定結果に直接は関係ないが、クラブに注意喚起を行っておくべき「特記事項」の中で「財務」において、札幌、仙台、秋田、山形、水戸、東京Ｖ、湘南、相模原、長野、新潟、清水、磐田、Ｃ大阪、鳥取、山口、讃岐、熊本の１７クラブが対象となった。

　特にＪ１仙台は２０年度決算で約７億円の赤字を計上し、約３億５０００万円の債務超過に陥る見通しで経営危機が明るみになった。

　Ｊリーグクラブライセンス事務局の村山勉クラブライセンスマネージャーは「仙台については、財務の特記事項を付与したクラブが１７あり、その中の一つということで我々としてもしっかりモニタリングしていく」と今後の経営状況を注視していく方針。木村正明専務理事は「コロナで求められるのは、リーグからすると今後の予算については来年の収入があまり増えないことが予想される中、どこまで踏み込んでリーグとクラブが予算組みのところでどこまで話し合えるか、協力し合えるかがポイントになる」と語り、仙台も含めて財務状況が不安視されるクラブとＪリーグが連携を図りながら難局を乗り越えていく構えだ。