プロレス団体首脳陣、レスラーが馳議員に要望書提出

2020年04月15日 18時48分

木谷氏(左)は馳議員に要望書を提出した

 新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、大会の中止・無観客開催などの対応を迫られているプロレス界各団体の首脳陣が15日、馳浩衆議院議員にレスラーの休業補償などの内容を盛り込んだ要望書を提出した。

 衆議院議員会館を訪れたのはブシロードの木谷高明取締役、新日本プロレスの菅林直樹会長、棚橋弘至、ブシロードファイトの原田克彦社長、岩谷麻優、全日本プロレスの福田剛紀社長、諏訪魔、プロレスリングノアの丸藤正道副社長、DDTプロレスリングのHARASHIMA、東京女子プロレスの甲田哲也事業部長、坂崎ユカ、ワールド女子プロレス・ディアナの井上京子ら計7団体の首脳陣やレスラーたち。「簡易検査キットの早期普及」と「年間契約している選手の休業補償」の2点が要望された。

 木谷取締役は「新日本プロレスリング、スターダムのみならず業界全体が危機的な状態に瀕しております。今の状況ではレスラー同士の接触が生じるプロレスにおいて、無観客試合ですら開催が危ぶまれ、半世紀続いてきたプロレス業界の灯を絶やしかねません」と陳述。簡易検査キットに関しては医療機関への提供を最優先としつつも「(普及すれば)無観客試合も非常にやりやすくなりますし、少人数のお客さんを集めての大会も理論的には可能になる」と説明した。また休業補償に関しては「一般的なレスラーの契約形態ですと、休業補償を受けられません。年間契約を結んでいる選手につきましては、正社員相当の扱いとして受給できるようにご検討いただけますか」と訴えた。

 大会自粛が続くプロレス業界に対し、元レスラーの馳議員は「休業要請に応じていただけることに感謝しながら、あらゆるメニューで企業、選手、興行に対しての支援メニューがありますので、相談していただければありがたいかなと思います。コロナの対策が首尾よく進み、終息を迎えたときには(日本経済の)V字回復を目指した取り組みもプロレス業界の役割のひとつであると思ってます。本当に喜んでいただけるような興行、試合を提供できるような企画、コンディション作りを私からもお願いをしたい」と受け止めた。その一方で「業界としてコミッショナーがあると対応しやすい。業界の発展のためにも統一されたコミッションがあると我々(要望を)受けるほうも助かるし、世間、社会的にも認められたジャンルとして理解されるものと思っております」と統括組織の設立を提言した。これを受け木谷取締役も「これを機に作ったほうがいいなと思いましたね。(ないと)こういうときに困るなってつくづく思いました。ちょっと音頭取りますよ」と約束した。

 また団体の垣根を超えた要望書提出に出席した棚橋は「こういう場がもてたことで選手の安心感にもつながりますし、しっかり練習もできていくと思います。プロレスはファンの方の距離も近いし、接触のある競技。プロレスが再開されたときに、コロナに打ち勝ったという状況になればいいと思います」と、レスラーの意見を代弁していた。