ＭＬＢ機構と選手会の労使協定交渉の対立でロックアウトの可能性が高まる中、ドジャース・山本由伸投手（２７）の代理人、ジョエル・ウルフ氏が声を荒らげて機構側を批判している。

　交渉の大きな焦点となっているのは機構側の要求する年俸に上限を求めるサラリーキャップ制の導入だが、ウルフ氏は「信じられないほど鈍感で不快だ。我々が死んでも給与の上限設定やさらなる制限を受け入れるつもりはない」と米メディア「ジ・アスレチック」に話している。

　現協定は１２月１日（日本時間２日）で失効し、このままならロックアウトが避けられない。今月１０日（同１１日）からネバダ州でＧＭ会議、１７日からニューヨークでオーナー会議が行われるが、ロックアウトを控えて例年以上に選手の移籍に焦点が当てられるのは間違いなく、オーナー側の大きな譲歩も考えにくい。

　ロックアウトになればすべての選手と球団の関係が凍結し、ＦＡ交渉もストップされる。当然選手へのダメージも大きいが、ウルフ氏の主張は選手会側の変わらぬ強硬姿勢をうかがわせるものだ。

　大手エージェント「ワッサーマン」所属のウルフ氏は２０２３年オフにポスティング申請した山本の代理人を務め、ドジャースと投手史上最高額の１２年総額３億２５００万ドル（約４６５億円）の大型契約を実現させている。

　同メディアは「彼の発言は球界全体で繰り広げられる労使交渉に関わり、代理人たちはクライアントが参入する市場を守るべく、準備を進めている。両者が期限までに新たな合意ができるかどうかは、各クラブが補強、契約交渉をどれだけ長く続けられるかを左右する」と伝えた。