経営コンサルタントで起業家の大前研一氏(80)が29日、上場企業である株式会社ビジネスブレイクスルーの会長を退くにあたり記者会見を開催した。

 大前氏はマッキンゼー日本支社長を経て、カルフォルニア大学、スタンフォード大学にて教授を務めるなど、日本の経営を最前線で引っ張ってきた。今回会長職を退任することで経営の第一線から退くこととなる。

 質疑応答にて日本の教育について問われた大前氏は「文科省が大きながんになっています」と指摘。文科省の定めた指導要領に応じて、「答えを教える」日本の教育を批判した。

 続けて、「21世紀というのは『答えを教える』という教育を抜本的に見直し、『答えを見つける』『答えを考える』、そういう風な教育にかえなきゃいけない」と持論を展開。「答えのない時代。子供たちを守ろうと思ったら、0から1を考えるとか、クラスでディスカッションしながら答えを見つけていくとか」と具体例を挙げ説明した。

 子を持つ親にも「ぜひ危機感をぜひ持ってもらいたい」と呼びかけ。日本の教育の在り方を提言した。