ＴＢＳ系ドラマ「ＶＩＶＡＮＴ」を巡る中国メディアの批判が収まらない。中国国営テレビ「中国中央テレビ（ＣＣＴＶ）」は２９日、前日のＴＢＳテレビ社長の会見を批判する記事を掲載。さらに、サンリオが同ドラマとのコラボレーションを中止する事態に発展した。

　ＴＢＳテレビの龍宝正峰社長は２８日の定例会見で、同ドラマを「完全なフィクションによるエンターテインメント作品」と強調し、「特定の国を敵視したり、おとしめたりする意思はない」と述べていた。

　これを受け、ＣＣＴＶは２９日、「ＴＢＳがあの手この手で言い逃れ　日本のネットユーザーも納得せず『まったく意味のない言い訳だ！』」との見出しで報道。日本のネットユーザーから「劇中で敵対する国を名指ししているのに、特定していないというのは意味のない言い訳だ」との批判が上がっていると伝えた。

　中国メディアの批判は「ＶＩＶＡＮＴ」とコラボしていたサンリオにも向けられた。中国共産党機関紙「人民日報」傘下のタブロイド紙「環球時報」は２８日、「ハローキティは日本の右翼と共に踊るべきではない」と題する論評を掲載。

　同社の中国法人「サンリオ（上海）国際貿易有限公司」は２８日深夜、「ＶＩＶＡＮＴ」とハローキティなどのキャラクターとのコラボ中止を発表し、謝罪した。

　日本のサンリオ本社も２９日、公式サイトでコラボ終了を発表。同社は「企業理念にそぐわない表現が含まれていると判断した」と説明し、今後の関連企画や宣伝活動も中止するとして謝罪した。

　中国では過去にも、歴史認識や領土問題などをきっかけに日本企業を標的にした不買運動が繰り返されてきた。今回の騒動も不買運動に発展すれば、日本企業の中国ビジネスに影響を及ぼす可能性がある。