高須クリニック名古屋院の高須幹弥院長（４８）が２日、自身のユーチューブチャンネルを更新。「令和６年能登半島地震　今の私たちにできること」と題した動画で「我々は普段通りの経済活動をする方が、日本全体のためにも良いし、被災地の人のためにも良い」と訴えた。

　高須院長は「東日本大震災の時もそうだったんですが、連日、テレビでネガティブなニュースが流れてくると、〝被災地の人は避難所で大変な思いをしています〟と自粛をしてしまう人がいる。だが、それによって経済が低迷してしまって景気が悪くなってしまう。僕自身の考えとしては、こういう時こそ自粛しないで普段通りの経済活動をすべきだと思います」と、自粛ムードが過剰になることに否定的な見解を見せた。

「エンタメ産業や娯楽でも普段通りにそれを享受し、楽しむべきだと思います。例えばカラオケに行ったり、新年会でお酒を飲んだり、テーマパークで遊んだり、映画見に行ったり楽しんで、そこでお金を落とすべきだと思います。そうすると経済全体が活性化して、税収も増える。そこから復興のためにお金が回る」と自身の考えを説明した。

　高須院長はこの動画による収益を含め、被災地支援のため寄付を行うことを表明。「寄付するためには、お金を稼がないといけない。なので経済活動をしないといけないわけです。ということは、やはり日本国民の皆さんが普段通り経済活動をすべきです」と自身の考えを述べた。