芸能事務所「タイタン」の太田光代社長が１日、取材に応じ、同社の内部調査の結果、４名がオンラインカジノに関与していた件について説明した。

　お笑い芸人やプロスポーツ選手など、多くの著名人のオンラインカジノ関与が取り沙汰されている状況を受け、タイタンも「弁護士に対して内部調査（聴取対象者１０６名）の実施を委託」したところ、４名の関与が発覚したという。

　なお、該当者をめぐってはすでに関係各所への報告と協議が完了している。

　協議の中では「該当者に対する特別更生プログラム（弁護士によるマンツーマンでの研修受講など）」「当社とは関係性のない外部弁護士を同伴させたうえでの捜査機関に対する任意出頭及び事情説明を行う」と約束したという。

　この４名については「人にもよるけれど、本人たちも（この問題が）よく分かってないんですよね…。むしろ（捜査機関に）行って調べてもらって、警察の方の見解を聞きたいという積極的な人もいます」と、同問題に対する理解度に差がある状況を明かし「警告的なもので済むのか、罰金とか何かしらの話になるのか。それは分からないけど司法の判断を待つと。例えば罪だとするならば、罰を受けて更生プログラムを何時間と受けさせる。これが通常の社会なんじゃないか」と現時点での会社としての考えを話した。

　また、本件を公表した理由については「すでに関係者との話し合いが行われているんですね。ということは発表しないと隠ぺいになっちゃうので。それは嫌だなっていう私の考えです」という。続けて４名の実名を挙げなかった理由は、弁護士から「これで名前を出すのは会社側としてやりすぎだろう」と指摘された背景などを明かし「今は実名を挙げる必要はないです。このあと警察に出頭するので。犯罪者…というのかは分からないけど（４名の該当者にも）人権はあるので」とキッパリ。

「まずは出頭をする。見解を待ちます。罪に問われるのか、警告なのか、何でもないのか、そこはわからないけど４人の方には更生プログラムを受けてもらう。罪、罰、更生というか、それが法治国家なら普通かな」と今後の流れを改めて指摘した。