映画配給会社の東映が、東京・大泉の東京撮影所に１０月１日から新しくバーチャルプロダクション部を発足させ、先端技術による新しい映像制作技術であるバーチャルプロダクションの実証試験に取り組むと３０日、発表した。

　バーチャルプロダクションとは、仮想空間の背景と実物の被写体（俳優や小道具）を同時に撮影し、合成する撮影手法。多くは背景にＬＥＤパネルを設置し、そこに映像やＣＧＩを表示させる。

　東京撮影所に横３０メートル×縦５メートルのＬＥＤウォールを設置した、現時点では日本最大となるＬＥＤスタジオを開設し、来年１月から運用開始する予定。今後の５年間で約２０億円を投資し、映像作品の制作工程でＬＥＤスタジオを利用していく方針だ。

　同社によるとアメリカ、インド、韓国などでは多くのＬＥＤスタジオが設立され、作品も増えているが、日本で映画やドラマに使用される例はまだ少ない。映画配給会社が自前でＬＥＤスタジオを保有・運用するのは国内初だという。

　ＬＥＤスタジオを活用することにより、撮影後の編集作業が大幅に圧縮されるほか、わざわざロケ地に行く必要もなくなるため、移動時間や天候に左右されず、経費を削減できるのか、俳優や監督、スタッフのスケジュールも確保しやすくなる利点があるという。