ＮＨＫ職員が番組出演者から性被害に遭い、同局の対応が不適切だった問題が波紋を呼んでいる。職員は心的外傷後ストレス障害（ＰＴＳＤ）と診断されたが、ＮＨＫは昨年、ＰＴＳＤ関連の特集番組を放送しており、〝ブーメラン〟となって返ってきた。

　ＮＨＫの５日発表によると、職員は番組出演者から性被害に遭って体調不良となり、休職した。被害から１年以上たった後、ＮＨＫに被害を打ち明け、フラッシュバックなどがあるため異動した上での職場復帰を強く要望。ただ、協議した人事局などはこれを認めなかった。職員は被害から３年以上たった後に希望していた部署に異動。ＰＴＳＤと診断されていた。

　職員は昨年４月、当初の異動希望がなぜ認められなかったか、労働組合を通じてＮＨＫに確認。同局はこの確認があった昨年４月まで、人権侵害事案が発生したと認識しなかったことが明らかになった。

　別のＮＨＫ職員の話。

「局内では、対応にあたった部署の中で人事局に対する批判でもちきり。職員から労組を通じて確認があった昨年、ＰＴＳＤ関連特集を放送したのでなおさらでした」

　これは昨年１１月、Ｅテレドキュメンタリー番組「ＥＴＶ特集」（土曜午後１１時）で放送された特集だ。性被害などにより、ＰＴＳＤの症状の一つであるフラッシュバックに苦しむ人を１年がかりで追った。

「『ＥＴＶ』では、ドキュメント取材経験が豊富なスタッフがフラッシュバックに苦しむ人に１年にわたって密着取材しました。精神科医への取材も通し、ＰＴＳＤは誰でも発症しうるといったことや周囲の無理解が２次被害を招く――などと紹介し、骨太の特集に仕上げました」（前出職員）

　ＮＨＫは昨年１１月の放送を通じて視聴者にＰＴＳＤへの理解を啓蒙しながら、当の局内でそれへの理解が欠けていたわけだ。

　局内では、人事局は「ＥＴＶ特集」の膨大な取材映像を視聴して反省すべきとの声が出ている。