旧ジャニーズ事務所（ＳＭＩＬＥ―ＵＰ．）が１５日、２０２４年度のカレンダーを発売しないと発表したことで、タレントのスキャンダル噴出が懸念されている。

　ＦＡＭＩＬＹ　ＣＬＵＢの公式サイトはこの日、「来年度の公式カレンダーは発売しないことになりましたので、ご報告させていただきます。発売を楽しみにしてくださっていたファンの皆様には、残念なお知らせとなってしまうことを心よりお詫び申し上げます」と報告。毎年出していた４月からスタートするカレンダーの発売が中止となった。

　２３年度は９種類のカレンダーを作っており、大手出版社を中心に１社１グループという形で毎年発売されてきたが、故ジャニー喜多川氏の性加害問題を抱えている以上、例年通りにはいかないというわけだ。

　ある出版関係者は「撮影が短期間で済むので予算がかからなくて済む。しかも注文された分だけ制作するので在庫を抱える必要がなく、確実に利益が計算できる商品でした。出版社にとっては年に１回のドル箱、お年玉のようなものだった」と話す。

　だからこそ、性加害問題で事務所が対応に苦慮しているときでも「毎日のように、今年のカレンダーはどうなるのかと事務所の担当者にお伺いを立てている出版社もあったと言われています」と同関係者。

　出版社にとって大きな利益が見込めるため〝カレンダー利権〟とも呼ばれていたという。

「この利権があるからこそ、ジャニーズのタレントスキャンダルに積極的になれない出版社もあったほどです。忖度を生む温床にもなっていたと言われていました」（同）

　だが、今回制作しないということは、メディアへの〝歯止め〟が利かなくなることを意味する。スキャンダルを積極的に書かないところや、抑えていたところが手のひらを返してもおかしくはないのだ。

　ある芸能関係者は「もちろん、出さないのは来年だけでしょうし、再来年からは変わりなく出していく可能性は高いです。それでも、このカレンダーを今後制作しないで、メディアとしての中立性を保ったほうがいいんじゃないかと検討をしているころもあるそうです」。

　旧ジャニーズ事務所は今後新会社を設立する予定だが、これまで通りタレントを守っていくのは大変になるかもしれない。