警鐘作家・濱野成秋氏が訴えるコロナ対策 現場医師の判断で即治療薬投与を!

2020年05月13日 17時00分

 新型コロナウイルスと人類は戦争状態になっており、自粛ムードの広がりは経済にも深刻なダメージを与えている。

 N(核災害)、B(生物災害)、C(化学災害)、R(放射能災害)の防護対策を推進する「NBCR対策推進機構」特別顧問で、警鐘作家の濱野成秋氏はこう語る。

「今夏開催予定だった東京五輪直前に、日本医師会との協力で、今まで50回以上にわたり全国のドクターに生物化学兵器対策を指導してきた視点で言うと、コロナ対策も医師の治療能力を得てこそ根治でき、産業再開も可能と明言できる。現方式では産業大国の日本は破滅だ」

 日本のPCR検査方式は、少数の検査官による手作業がほとんど。しかも陽性と断定できず、擬陽性や擬陰性が多いとされる。

「陽性と出ても収容先選定に日数がかかり、ホテル待機では酸素器具もなく、悪化の一途。たった3日の放置で死ぬから、即日、薬品投与が急務の病気なのに、その配慮が取れていない。微熱、味覚嗅覚など諸症状からかかりつけ医が判断し、すぐ薬品投与をせねば間に合わない。治療薬投与が先である」

 現在、治療効果が期待される薬品は抗インフル薬「アビガン」が代表格だが治験段階。米開発の抗ウイルス薬「レムデシビル」は承認された。寄生虫感染症の治療薬「イベルメクチン」も注目されている。

「アビガンもレムデシビルも政府管理。こんな手続き優先方式では、罹病後3日で死ぬ凶悪ウイルスに勝てるわけがない。今の内科医は、問診とその場の検査だけで、ただの風邪かインフルか、肺炎進行が何%かを見抜く。だから当局は即刻、医師らに通達を出し、副作用を患者に事前に認めさせた上で、投薬を医師の判断に任せなさい」

 それらの対策の上で、経済を回すべきだという。

「小規模の3密企業は必死に生きている。あと1か月でも家賃が払えず、倒産するしかない店がわんさと出ている。行政指導のトップに立つ首相や知事は上記の対策をやって、街のあちこちで倒産し始めた歓楽街を救え」と濱野氏は提言した。