株式会社ＴＯＫＩＯとＳＴＡＲＴＯ　ＥＮＴＥＲＴＡＩＮＭＥＮＴとのエージェント契約が終了することが１１月３０日、明らかになった。グループとしてのＴＯＫＩＯはすでに解散したが、会社としての「ＴＯＫＩＯ」も来年、完全に消えることになりそうだ。

　スタート社はこの日、声明を発表した。同社と、城島茂、国分太一、松岡昌宏の所属事務所であるＴＯＫＩＯ社とのエージェント契約について「２０２５年１２月３１日をもって終了することとなりました」と報告。「３０年以上にわたりファンの皆さまをはじめ、多くの関係者の方々に支えていただきながら、活動を続けてまいりました」と感謝した。

　１９９４年にデビューしたＴＯＫＩＯはトップアイドルグループとして華々しく活躍したが、メンバーの脱退も経験した。２０２０年に設立されたＴＯＫＩＯ社は昨年４月、スタート社とエージェント契約を締結。ただ、国分のコンプライアンス違反問題によってＴＯＫＩＯは今年６月に解散し、ＴＯＫＩＯ社は翌７月に廃業することを発表していた。

　ＴＯＫＩＯ社には関連会社としてＴＯＫＩＯ―ＢＡ社がある。ＴＯＫＩＯ―ＢＡ社は福島・西郷村のアウトドア施設「ＴＯＫＩＯ―ＢＡ」の運営会社だが、国分の問題を受けてＴＯＫＩＯ―ＢＡも７月、閉園することを発表していた。

　国分の問題で代理人を務める菰田優弁護士は１１月の週刊女性ＰＲＩＭＥの取材に対し、ＴＯＫＩＯ社の廃業手続きにタッチしていないと断った上で、ＴＯＫＩＯ―ＢＡ社の清算が完了した後にＴＯＫＩＯ社が閉鎖されるのではと語った。複数の関係者によれば、確かにＴＯＫＩＯ社の閉鎖手続きよりＴＯＫＩＯ―ＢＡ社の閉鎖手続きが先行。ＴＯＫＩＯ―ＢＡ社ではこのほど清算担当者が決まり、同社の資産整理などを行う清算手続きが進められている。

　清算手続きには数か月単位を要するのが通例だ。菰田弁護士の指摘通り、ＴＯＫＩＯ―ＢＡ社の清算手続きが完了した後にＴＯＫＩＯ社が閉鎖されるのであれば、ＴＯＫＩＯ社の閉鎖は越年で間違いない。

　国分は１１月２６日の記者会見で、引退ではなく活動休止を選んだ理由について「それ（引退）だけではないアイデアをたくさんの方からいただいた」と語っている。

　国分が活動再開しても、その時にはＴＯＫＩＯ社は存在していない可能性もあり、新事務所の設立など裸一貫からのスタートもありえそうだ。