産婦人科医でタレントの丸田佳奈氏が２６日、ＭＢＳテレビ「よんチャンＴＶ」に出演。市販薬と成分や効果が似る「ＯＴＣ類似薬」について患者に追加負担を求める方針が決まったことにコメントした。

　厚生労働省は２５日、ＯＴＣ類似薬を処方された患者に２０２７年３月から追加負担を求めることを柱とする医療保険制度改革をまとめた。対象は解熱鎮痛剤のロキソニン錠や、花粉症治療に使われる抗アレルギー薬・アレグラ錠など約１１００品目。公的医療保険を適用したまま薬剤費の２５％を上乗せする。子どもや難病、がん患者らは追加負担を求めない。

　このニュースに丸田氏は「まず前提として医療費削減の方向に行くというのは賛成。今、国民皆保険が成り立たなくなってきて、危機的状況ですから」と前置きし、「ただ、個人的には２つ懸念点がある」と訴えた。

　その１つ目として「われわれみたいに一時的に痛み止めを使っているわけではなく、使っていかないと生活ができなくて飲み続けてる人の負担をどうするのか？」と指摘。

　さらに「非常に個人的に思うのは、どの程度の経済効果があるのか？と思う。医療費の削減と経済の部分と両方合わせたときに。調剤医療費っていうのは、全医療費の中で２割以下なんですよ。ごく一部なんです」と主張した。

　丸田氏によると、調剤医療費で大きな負担になっているのは新薬やバイオ薬品などで、例えばがん治療の「オプジーボ」は成人男性１年間使うのに約４０００万円弱かかるという。

　しかし、今回負担増を求める「ＯＴＣ類似薬」は薬価の低いものばかりで、「どの程度効果があるのか？　これは維新がメーンでやってる考え方だと思ってて、若い人の負担を減らしましょうと言う事だと思うが、こういった薬って若い人も使うわけです。社会保険料をどれぐらい下げられるか？という話は置いておいて、そこが語られていないにもかかわらず、若い人も使うような薬を上げるっていうのは若い人にも負担になる」と首を傾げた。

　また、日本人の「我慢強さ」も心配だとし、「例えば頭痛による経済損失って年間２兆円といわれる。花粉症による年間の損失は約１０兆円。そっちの経済効果を考えたときに、より我慢する人が増えて、我慢して仕事して、どれだけの仕事ができるの？と考えたときに、どの程度効果があるのかとちょっと疑問に感じる」と私見を述べた。