元タレントの中居正広氏（５２）の代理人弁護士が６日、「週刊文春　電子版」で報じられた記事について反論コメントを発表した。

　フジテレビが設置した第三者委員会が「性暴力」と認定したトラブルを巡り、この日の「週刊文春　電子版」は「中居正広『性暴力』の全貌がついに分かった！」と題する記事を配信。

　無料版の「文春オンライン」の解説によると、中居氏とトラブルになった女性Ｘ子さんの代理人弁護士が作成し、中居氏にあてた「通知書」を取材班が入手したという。そこには事案発生当日にＸ子さんが受けた被害の内容が克明に記されてあった。そのため「今回の事案が国民的関心事であり、極めて高い公益性・公共性があることから報道に踏み切った」とした。

　これに対し、中居氏の代理人弁護士は反論コメントを発表した。

「記事に掲載されている『通知書』なるものは出所自体や真偽も不明なものですが、そもそも通知書というものは、書き手の一方的な認識を記載するものです」と主張。

　その上で「記事にある『通知書』なるものに記載されている表現・描写、『不同意性交等罪に該当しうる性暴力であり、不法行為』等をはじめとした記載は、当職らの認識とは大きく異なるものです」と異議を唱えた。

　また、「本人からのヒアリング、復元されたメール、関係者による証言など独自に実施した調査を総合的に判断した限り、この事案については一般的に性暴力という言葉から想起されるような行為ではなく、また不同意によるものではなかったものと、当職らは評価しています」とし「かつ、法令に違反するようなものでもありません」と真っ向否定。

　なお、「念のため、当職らにて先日改めて当時の代理人弁護士に確認いたしましたところ、同代理人弁護士も、当初から一貫して同様の認識であると明言しておりました」とも記した。

　最後に「相手方代理人においては、相手方女性に対して守秘義務を遵守させるべき立場にありながら、結果として週刊誌等の第三者媒体による情報開示が継続的に発生しておりますことは、極めて遺憾です」としている。