５日放送の「週刊フジテレビ批評」（フジテレビ系）で、元タレントの中居正広氏の女性トラブルに端を発したフジテレビの問題に関する第三者委員会の調査報告書について検証した。
報告書は元フジテレビアナウンサーに対する中居氏の行為を「業務の延長線上の性加害」と認定するなど、フジテレビ幹部の責任を厳しく指摘する内容となった。トラブルの背景として、一般社員と著名タレントである中居氏との圧倒的な権力差があったことも問題視されている。
上智大学文学部教授の音好宏氏は「日本の芸能プロダクションの位置付けがアメリカとかと比べると非常にウエットな関係。かっちりとした契約によりビジネスが展開していくというよりは日頃の関係性みたいなものがすごく重視される」と述べた。
続けて「これまでの日本のテレビ史を見てみると、その関係性がウエットであるがゆえに起こったトラブルって意外と多い」と指摘。一方で、旧ジャニーズ事務所問題をきっかけに「日本も少しずつ変わっていくのかな。テレビが始まったところで出てきた、芸能プロダクションを草創した人たちが、だんだん世代交代をしている時期でもあるので。これがある種のグローバルスタンダード化していく可能性もあるのかなという風には思っていました」と期待を寄せた。
