東山紀之が社長を務める「ＳＭＩＬＥ―ＵＰ．」（旧ジャニーズ事務所）が、いきなり〝機能不全〟を露呈した。
「ジャニーズ性加害問題当事者の会」の４０代男性メンバーが１０月中旬、大阪府箕面市の山中で死亡していたことが判明。遺体近くには遺書があり、事件性はないとみられる。
男性は故ジャニー喜多川氏からの性被害をメディアで告発。旧ジャニーズ事務所の窓口にも問い合わせて被害を訴えたものの、約５か月以上音さたなし。１人で活動を続けることへの不安などもあったことから、当事者の会への参加を決めたという。
遺族は代理人弁護士を通じ「（旧ジャニーズ）事務所からはなんの応答もなく（訴えを）放置され、彼の焦燥感、悩みは深まっていました」と説明。また「（同事務所は誹謗中傷に）具体的な措置を講じていませんでした。心労は、性被害のトラウマの再燃とも相まって、一層深刻なものになっていました」とした。
東山社長のもと「補償業務だけを行う」と高らかに宣言したＳＭＩＬＥ社だが、今回のいたましい出来事で、補償業務の進行具合に大きな「？」がつく事態となった。関係者の話。
「東山さんはまだ社長と俳優の〝二足のわらじ〟を履いた状態。年末にはディナーショーも控えている。補償額などを決める『被害者救済委員会』の弁護士はわずか３名で、（性被害者からの）連絡に応対するスタッフも明らかに足りていない。亡くなった男性以外にも、ＳＭＩＬＥ社からの折り返しが一向に来ないと訴える人は多い。今回の件で『あぁ、やっぱりね』という感想しかない」
今回の件を受け、ＳＭＩＬＥ社はこれまで以上に誹謗中傷対策に乗り出すというが、遅きに失した感は否めない。
今月中にも外部から「スピーディ」の福田淳氏を招へいし、所属タレントの受け皿となる新会社を立ち上げる予定だが「このタイミングでやれば批判も出てくる」（芸能プロ幹部）。ＳＭＩＬＥ社の対応に幻滅する所属タレントが出てきてもおかしくない。
東山社長の手腕が問われている――。
