７日のＮＨＫ大河ドラマ「どうする家康」の平均世帯視聴率が１０・１％（関東地区、ビデオリサーチ調べ）と判明し、ギリギリで２桁を維持。同番組を巡っては、テレビ視聴率のより詳細な測定と適切な実態反映を求める声が国会論戦で上がっていた。

　ＮＨＫ予算案を審議した３月１４日の衆院総務委員会。ドラマの主人公・徳川家康（松本潤）ゆかりの愛知県岡崎市を地盤とする重徳和彦議員がＮＨＫ幹部に問うた。

「残念ながら、少し視聴率が低いという話もございます」と切りだした重徳氏は、録画、ＢＳチャンネル、ネット配信といった視聴スタイルの多様化を指摘。「今まで必ずしも測れていない視聴者というものがあるから、古典的な視聴率と言われるものが下がっている要因があるんじゃないかなとか、ちょっとこのへんは明確に説明をいただかないと、正しく視聴率が判断できないんじゃないかな、一般の方々が」と続けた。

　ＮＨＫの林理恵専務理事もＢＳプレミアムやＢＳ４Ｋを挙げ「総合テレビの本放送のリアルタイム視聴率、一般に言われるリアルタイム視聴率だけを見るのは、視聴スタイルの変化に即していないと考えております」と答え、録画再生視聴データを示すタイムシフト視聴率、同視聴率とリアルタイムを合わせて重複分を抜いた総合視聴率の存在も提示した。配信のＮＨＫプラスも加えて「実際には、放送、インターネットでより多くの方々に『どうする家康』をご覧いただいていると考えております」。

　初回の１５・４％から徐々に下がり、最近は１０～１１％間を推移。前作「鎌倉殿の１３人」は昨年４月、１２％台を保っていた。

　重徳氏は、放送と配信を合わせて評価する仕組みがないのか尋ね「それはちょっと難しいんですか」と質問。今年就任した稲葉延雄会長は「大変難しい課題」だが、引き続き検討するとした。

　放送の視聴率データはビデオリサーチが調べ、公表している。より実態に即した視聴データの把握はかねての課題。ＮＨＫは「どうする」のか。