〝譲歩〟の裏に潜むのは、したたかな駆け引きだ。MLBで12月1日(日本時間2日)のロックアウトが現実味を帯びる中、労使双方が繰り出す提案の一部は歩み寄りどころか相手の出方を探る〝捨て駒〟にもなっている。米紙「ニューヨーク・タイムズ」傘下のスポーツ専門サイト「ジ・アスレチック」のエバン・ドレリッチ記者が、交渉の舞台裏を「チェス」に例えて分析した。
象徴的なのが20日(同21日)の交渉だ。機構側は6月に示した「高校生を国内アマチュアドラフトから除外するプラン」を撤回。選手会の意見を踏まえた「譲歩」と説明したものの、同記者は「そもそも実現の見込みが薄かった提案」との見方を示す。大きく引いたように見せながら、実際には痛手の少ない〝一手〟というわけだ。
一方で国際アマチュア選手の獲得制度は難航。選手会は今回、機構側が求める国際ドラフトの導入には踏み込まず、現行制度を基本とした契約金枠の拡大や小規模市場の球団への追加配分、違反球団への罰則強化などを提案した。球団を自由に選べる権利を守ろうとする選手会に対し、機構側はドミニカ共和国で問題となっている早期の口約束や高額な仲介手数料を問題視し、ドラフト導入の必要性を主張する。
だが、両者は5月から提案を重ねていながら、一部の争点ではようやく最初の案を示した段階。ドレリッチ記者は国際ドラフトについて、選手会が最終的に譲歩するとしても交渉終盤の切り札になるとの見立てを示している。
最大の火種はサラリーキャップ(年俸総額上限)制度の是非。そこに決着がつかない限り、目先の譲歩だけで歩み寄りを演出しても、本質的な対立は消えない。直近5年間で2度目のロックアウトが迫る中、各球団の補強戦略ばかりか、織田翔希投手(18=横浜高)を含め、日本から米球界入りを目指す若者たちまで交渉の行方に踊らされかねない。











