東京五輪のゴルフ会場に予定されている霞ヶ関カンツリー倶楽部（埼玉県川越市）の見直しを申し入れている日本ゴルフ改革会議（ＪＧＣ＝大宅映子議長）が２４日、都内の日本外国特派員協会で会見し、東京都が保有する若洲ゴルフリンクス（東京都江東区）への再考を訴えた。

　３年前から若洲ＧＬの優位性を訴えているＪＧＣは改めて、霞ヶ関ＣＣでの開催は酷暑で死者の出る恐れ、莫大な輸送費の発生、五輪後のレガシーとして会員しか恩恵にあずかれないなどの問題点を訴えた。

　年初に五輪大会組織委員会の森喜朗会長（７９）が見直しの可能性に触れ、小池百合子都知事（６４）も霞ヶ関ＣＣが正会員に女性を認めていない“女人禁制”に疑義を呈し問題が表面化した。

　しかし、日本ゴルフ協会（ＪＧＡ）は先日、不透明と指摘された霞ヶ関ＣＣに決定した経緯を説明し、問題はないとの見解を示した。日本プロゴルフ協会（ＰＧＡ）の倉本昌弘会長（６１）も「見直しはもう遅い」と主張している。ゴルフ関係者は「もともと倉本氏は、ＪＧＣのメンバーで若洲ＧＬでの開催を訴えていたが突如、“霞派”に翻った。ほかにも“若洲派”から“霞派”に取り込まれた関係者は多い」と内情を指摘する。その“霞派”に立ちはだかるのは、女人禁制問題だ。五輪憲章に抵触するとあって、国際オリンピック委員会は国際ゴルフ連盟を通じ、霞ヶ関ＣＣ側に対し、女性に開放するよう改善を通告した。

「霞ヶ関ＣＣ側は正会員に女性を加えるよう議論する方針ですが、名門中の名門で入会資格も厳格であり、保守的。会員の中には外部から干渉を受けることに抵抗を覚え、既に反対している者もいる。問題がこじれれば自ら開催を辞退する事態もあるでしょう」（永田町関係者）