東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長(83)が12日、女性蔑視発言の責任を取り、正式に辞意を表明。それを受け、日本陸上競技連盟の横川浩会長(73)と尾県貢専務理事(61)が声明を発表した。

 2人は、書面で「森喜朗会長が東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて歩みを進めるためになされた決断を、本連盟は尊重する。森会長の大会に対する長年のご尽力、ご功績に感謝したい。本連盟は、東京大会がオリンピック憲章に謳われている理念を追求し、国民および世界から理解される大会となることを願う」とコメントした。

 森会長は3日の日本オリンピック委員会(JOC)の会合で「女性がたくさん入っている理事会は時間がかかる」などと発言して大炎上。会長職を退くことを決意し、日本サッカー協会相談役の川淵三郎氏(84)を後任として指名した。しかし、SNS上では「密室裁定の再来だ」などと批判の声が相次いだため、川淵氏は次期会長への就任を辞退していた。