なでしこに税金対策の緊急通達

2012年12月03日 10時50分

 日本サッカー協会の大仁邦弥会長(68)が、なでしこジャパン(サッカー日本女子代表)に緊急通達を出したという。

 ロンドン五輪でのなでしこジャパンは、決勝戦で宿敵米国に敗れたものの、見事に銀メダルを獲得。メダルを手にしたことにより、日本オリンピック委員会(JOC)とサッカー協会からの報奨金や勝利ボーナスなど、1人500万円以上の収入を得た。

 一方で大仁会長はこう明かす。「若い子は、すぐに使ってしまわないか心配。大きな買い物をする選手もいるかもしれない。たくさんもらったから、オフにはたくさんの税金が来るので、選手が“払えない”ということがないように…。(上田栄治)女子委員長を通じて通達を出した」

 五輪メダル獲得による報奨金は非課税だが、代表活動中の日当や勝利ボーナスなど、大きな収入を得た。長い間、資金難に苦しんできたなでしこイレブンだけに大金を手にしたことで舞い上がり、一気に散財してしまわないか心配だという。

 しかも、なでしこジャパンは昨年7月の女子W杯(ドイツ)で優勝。この際は協会から、勝利給など1人750万円が支給されており、今回はその昨年1年間の所得による住民税などの支払いもある。そこまで選手たちが気付いているか協会側としても懸念しているわけだ。

 中でもMF澤穂希(34=INAC神戸)は多くのテレビCMに出演。昨季だけでも年収は1億円以上だ。今季も“露出度”は高く、多額の税金を納める必要がありそう。澤の関係者は「彼女はしっかり貯金しているので大丈夫」と話したが、サッカー界から税金滞納者が出ないことを願うばかりだ。