リオ五輪メダル量産のカギは「ドーピング情報戦」

2016年01月06日 16時00分

仕事始めのあいさつでスポーツ界の“浄化”を宣言した竹田会長

 メダル量産のカギはあの問題か。日本オリンピック委員会(JOC)の竹田恒和会長(68)が5日、職員に向けた新年のあいさつで、今夏に開幕するリオ五輪に向け一丸となるよう訴えた。

 

 日本選手団はロンドン五輪の倍となる14個の金メダル獲得を目標に掲げている。「選手団のサポートを十分に、怠ることなく行ってもらいたい」と呼びかけた竹田会長は昨年、国際サッカー連盟(FIFA)の汚職問題、ロシア陸連のドーピング問題を筆頭に国内外で不祥事が相次いだことに触れ、リオ五輪をスポーツの威信回復の場としたい考えを示した。

 

 ただ、別のJOC幹部は“騒動”の終息を望んでいない。ドーピング問題に関しては「どんどん表に出してほしい。まだまだやっている国はある。昨年の陸上や水泳の世界選手権ではロシアのドーピング問題が“抑止力”になった。競泳の女子の金メダルなんか特に影響したように思う」と指摘し、「続報」や新たな「摘発」も歓迎した。

 

 陸上では前回の世界選手権国別金メダル獲得数で1位(7個)だったロシアが9位(2個)に急落し、他国に大きなチャンスが広がった。水泳では競泳女子200メートル平泳ぎで渡部香生子(19=JSS立石)が金メダルを獲得したが、ライバルと見られた前回金メダルのロシア選手が同種目に限っては予選落ち。いずれも“確証”はないとはいえ、不可解さが目についたという。

 

 報道が過熱すれば、グレーの選手は自然にふるいにかけられる。最近では「使用をやめても成長期のように筋肉の細胞が増え続ける薬物もある」(同)というから悪質。リオ五輪は、ドーピングをめぐる「情報戦」の行方にも注目が集まる。