JOC山下会長 東京五輪を回想「スポーツは不要不急と言われたが…欧米の世論は全く逆」

2022年01月13日 18時36分

JOC山下泰裕会長(左)と三郷市の木津雅晟市長(東スポWeb)
JOC山下泰裕会長(左)と三郷市の木津雅晟市長(東スポWeb)

 日本オリンピック委員会(JOC)は13日、パートナー都市協定を締結した埼玉県三郷市と都内で調印式を行った。

 本来は昨年3月に協定を結ぶ予定だったが、新型コロナウイルス禍の影響で約10か月延期。東京五輪でギリシャ選手団のホストタウンとして貢献した三郷市は31自治体目のパートナー都市となった。

 調印式に出席したJOCの山下泰裕会長はパートナー都市協定の理念について「全ての人々にスポーツへの参加を促し、健全な精神と肉体を持つ人間を育て、五輪ムーブメントを力強く推進すること。これを通じて人類が共に栄え、文化を高め、世界平和の日を永遠に灯し続けること」と力説。スピーチの中では昨夏の東京五輪について「我々は大きく反省しなければいけないことがありました」と振り返った。

「コロナ禍の状況で多くのマスコミからスポーツは不要不急だと言われたこと。欧米ですと、世論の反応が全く逆でした。コロナ禍で、自分の心や体の健康は自分自身で律していかなければいけない。そのためには、よりスポーツは奨励されるべきである。我々は国際競技力の向上には努力してきたものの、五輪ムーブメントの視点においての活動は十分じゃなかった。いや、はなはだ不十分であった。そういう反省であります」

 今月5日の年頭のあいさつでは三屋裕子副会長も「日本で二度とスポーツを不要不急と言わせないぞ、と一丸となって頑張っていきたい」と話しており、JOCとしては「スポーツ=不要不急」という認識を払拭したいようだ。

 山下会長は「どんな条件になっても、スポーツが人々の豊かな暮らしに必要とされる社会を目指していく。そういう覚悟と決意をもって調印式に臨みました」と話し、最後まで熱弁を振るっていた。

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