スポーツ市場はコロナ前の50%減も“関心”は増加「スポーツマーケティング基礎調査」発表

2021年10月25日 18時26分

五輪開催には45%が好意的だった(東スポWeb)
五輪開催には45%が好意的だった(東スポWeb)

 三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社と、株式会社マクロミルは25日、共同実施した「2021年スポーツマーケティング基礎調査」を結果を発表した。

 同調査によると、今年の「スポーツ参加市場規模」は約1・1兆円で、昨年より32・0%ダウン。新型コロナウイルス禍以前の2019年と比較すると、51・5%の減少となった。具体的には「スポーツ施設の利用・会費・スクール料」が最も大きな打撃を受けて36・7%減。「スタジアム観戦」は32・5%ダウンとなり、過去1年で観戦した人は全体の8・3%、観戦者1人あたりの平均観戦回数も3・4回に減少した。「スポーツ用品の購入」は23・1%減だった。また、コロナ以前の2019年と比べて「運動不足感」も増加傾向となり、昨年よりやや多い39・4%となった。

 しかし、スポーツを見ることへの関心が「増加した人」の比率は、昨年の9・6%から13・8%に増え、今年夏の東京五輪・パラリンピックの開催については45%が好意的。全体の傾向として「スポーツをすること」への関心は減退した一方で、東京大会の影響もあって「スポーツを見ること」への関心は昨年より好転している。

 なお、同調査は今年9月17~19日、全国の15歳(中学生を除く)~69歳を対象に実施。男女各1000人、合計2000人から回答を得ている。

 

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