中国メディアが五輪の金満ぶりを糾弾した。

「網易ニュース」は開幕が迫る東京五輪を特集。その費用に焦点を当てて「日本は五輪に総額約3兆円を投資しており、会場から宣伝、周辺製品の製造まで様々な費用がかかっている」と指摘した。

 そして東京五輪を含めて五輪にまつわる〝カネ〟の話題に注目。「国が五輪を積極的に主催したい理由はお金を稼ぐことだ! 2010年バンクーバー冬季五輪は107億米ドル(約1兆1800億円)、2012年ロンドン五輪は170億米ドル(約1兆8700億円)の経済価値をもたらした」とその経済効果を紹介した。

 ただ、近年は莫大な費用が開催国の財政事情を圧迫しており「五輪を主催するためのコストもますます高くなっている。2008年北京五輪では400億米ドル(約4兆4000億円)、2014年ソチ五輪は500億米ドル(約5兆5000億円)が費やされた」と分析。

 さらに同メディアは、中国が半年後に北京冬季五輪を控えていることも踏まえて、国際オリンピック委員会(IOC)や〝五輪貴族〟の金満ぶりも指摘。「五輪を主催する場合は、最初にIOCに支払う必要がある。さらに、IOCの職員も飲食に招待する必要がある。また、開会式や閉会式には多額の費用がかかる。これは国のイメージを構築する良い機会で、当然このお金を節約することはできない」と接待費用をはじめとした様々なカネの流れが開催国を苦しめると糾弾した。

 そうした点も踏まえて、東京五輪について「日本は幸せではない」と一刀両断。新型コロナ禍の開催には依然として反対意見が多いことも重なり、日本にとって東京五輪は〝災厄〟の象徴というわけだ。