【東京五輪】フランス、ドイツ…欧州主要国の世論調査で「中止」が過半数に達する

2021年06月08日 12時18分

欧州各国は五輪開催に赤信号?

 欧州主要国の世論調査で、今夏の東京五輪が予定通りに開催されないとの見方が揃って優勢になっている。

 英国の大手世論調査会社「ユーガブ」が来月23日に開幕する東京五輪に関して、英国、フランス、ドイツ、デンマーク、スウェーデンの5か国で世論調査を実施。期間は5月12~25日の間に、各国1000~2000人の規模で行われた。

 そこで明らかになったのが、欧州の国民の大半が予定通りの五輪開催に懐疑的な見方を示していることだ。

 今夏に延期された東京五輪が予定通り開催されるかとの問いに「開催されない」と「おそらく開催されない」の中止派がフランスで58%、ドイツで57%、スウェーデンで55%、デンマークで51%、英国で50%といずれも過半数に達した。特にフランスとドイツでは中止派が開催派の数字の2倍以上となっており、欧州主要国で東京五輪の開催に否定的な見方が広まっている実態が浮き彫りになった。

 ユーガブは「新型コロナウイルスの影響のため、多くの国民が延期された五輪が開催される可能性は低いと考えていることが分かった」と指摘。世界的な感染が収束していないことに加えて、日本でも感染の深刻な状況は変わっておらず、ほとんどの世論調査で中止・再延期派が多く中止を求める声が高まっている。こうした背景も踏まえて、欧州の世論でも中止の機運が高まっているようだ。

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