【東京五輪】豪メディア 東京五輪開催に突き進むIOCに〝皮肉〟「最大の敵は日本国民」

2021年05月31日 15時47分

海外から開催が疑問視される東京五輪

 オーストラリアメディアが新型コロナ禍での東京五輪を特集し「IOCにとって最大の敵は日本国民」とズバリ指摘した。

 オーストラリアメディア「ライフハッカー」は、新型コロナ禍の深刻化で、開催中止への機運が高まっている東京五輪の現状を分析した。

 中止の場合には「保険業界が史上最大となる世界規模のイベントからの請求に備えており、保険総額は25億豪ドル(約2125億円)~38億豪(約3200億円)ドルと見積もられている」と指摘する。

 ただ東京五輪の経費は最終的に2兆円を超えるとみられており、保険だけでは損失を到底カバーできない。そこで国際オリンピック委員会(IOC)や大会組織委員会は国民の生命の危険を無視してでも〝マネーファースト〟の方針を断固貫いて開催強行にこぎつけようとしている。

 中止を求める世論と何がなんでも開催さえできればいいという主催者の対立構造を同メディアは端的に表現。「東京五輪に伴う医療資源の流用と、日本国民の絶え間ない反対がIOCにとって最大の敵である」と糾弾した。

 開催に反対する世論はIOCにとって邪魔な単なる敵でしかなく「IOCVS日本国民」という敵対関係を改めて浮き彫りにした。

 そして「不要な大会は、大会ではない」と東京五輪の存在価値を真っ向から否定した。

 罪のない人々の命を犠牲にしてもやったもの勝ち――。IOCのそんな危険すぎる思想に海外から警告が相次いでいる。

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