【東京五輪】「大会中止についての議論は終わった」 米誌が“開催不可避”報道

2021年05月19日 17時57分

開催に突き進む?
開催に突き進む?

 残された道は――。新型コロナウイルスの影響で開催可否が取り沙汰されている東京五輪について米誌「フォーブス」は開催中止はないと指摘し、リスクを減らすため、ワクチン接種しかないと伝えている。

 東京五輪に向けては中止の署名運動が起きている中、医療関係者からは実施見送りの要請が出され、世論調査も反対派が圧倒的多数と疑問視する声が出ている。

 同誌はこうした現状を踏まえた上で「260億ドル(約2兆8340億円)以上の費用がかかる東京五輪はこれまでで最も高額な夏季五輪だ」とし「しかし、公衆衛生上の懸念ではなく、投資されたお金が今やイベントを推進している。衝撃的で壊滅的な出来事が起こらない限り、大会は続行する」とし、開催中止は難しいと報じている。

 その上で「大会中止についての議論は終わった。東京五輪は開催されそうだ。主催者とアスリートは、自分たちの安全、東京の安全、そして世界の安全を保証するために、今から約1か月の猶予がある。予防接種、検査、および検疫は、世界の願望と一致させるための重要なツールになる。できるだけ早くプログラムで実行を開始する必要がある」と指摘した。

 実際、五輪大会中は海外からの観客を受け入れなくても約1万5000人の選手たちが参加する予定だが「すでに予防接種を受けている人もいるが、多くの人はまだワクチンを利用できていません。躊躇している、またはその安全性を信じていないので、拒否する人もいる」とし「何千人もの未接種の人々が立ち入り、動き回ることを許可することは無責任だ」としている。

 国際オリンピック委員会(IOC)は「大会に参加するためにアスリートと代表者にワクチンの接種を要求することはない」とし「できるだけ多くの人を安全に保つ必要があり、ワクチンはその点で大いに役立つ。IOC、組織委員会、そして日本がこれを正しく理解することを期待する」としている。

 開催中止が叫ばれている日本でも選手らを対象にワクチン接種が始まる。IOCは「80%以上」の接種率を確信していると言うが、万全を期す意味でも五輪に参加する全選手、関係者が確実に対策を施すことが求められそうだ。

 

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