【東京五輪】開催中止のカギを握る超大国のボイコットとテレビ局の意向

2021年05月13日 13時05分

東京五輪のメイン会場となる国立競技場

 東京五輪の開催可否をめぐって賛否両論が吹き荒れている中、米誌「QZ・COM」が「東京五輪はキャンセルされるべき」とし、中止のカギを握る〝2つのシナリオ〟について報じている。

 日本では開催地東京を中心に新型コロナウイルスの感染拡大が続いており、国内外から東京五輪の実施に疑問の声が続出している。同誌は国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ会長(67)が日本行きを中止したことやワクチン接種率の低さなどを指摘し「日本の報道機関が行った3つの別々の世論調査では、国民の60~70%が五輪のキャンセルを望んでいる」と伝えている。

 その上で同誌によると、日本が東京五輪に250億ドル(約2兆7250億円)を投資し、その80%に税金が使われており、中止となった場合に最大410億ドル(約4兆4690億円)の損失が出るという。つまり、日本サイドとしては簡単に「中止」と言えない理由があるわけだ。

 そこで同誌は「五輪をキャンセルするのに必要なもの」とし「アスリートがボイコットを始めたり、主要国が撤退したりした場合、それで十分かもしれない」と報道。すでに北朝鮮が不参加を表明したこと以外、記事中では具体的な国名には触れていないものの、スポーツ超大国・米国の動向が中止の引き金になる可能性を示唆している。

 さらに「(中止の)針を動かすかもしれないもう一つのグループ」とし、米国内の五輪独占放映権を持つ米テレビ局「NBC」を挙げた。同誌によると、放映権料はIOCの収入の73%を占め、2013年から16年に42億ドル(約4578億円)の資金をもたらしているという。そこで「NBCが(開催に)前進するのは適切ではないと言った場合に、日本とIOCは意見を聞く必要がある」と伝えている。

 開催可否の決定権を持つIOCは12日の理事会で東京五輪の開催を改めて確認し「中止の議論はなかった」としているが、果たしてスポーツの祭典は本当に実施されるのだろうか。

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