【東京五輪】全柔連・中里専務理事がIOCのワクチン提供に言及「安心安全を確保するための前向きな取り組み」

2021年05月07日 18時20分

講道館

 国際オリンピック委員会(IOC)が東京五輪・パラリンピックに参加する各国、地域の選手団に向け、米製薬会社大手ファイザー製の新型コロナウイルスワクチンを提供すると発表したことを受け7日、全日本柔道連盟(全柔連)の中里壮也専務理事がコメントを発表した。

「大会参加者や日本国内の安心安全を確保するための前向きな取り組みであり、選手団への接種については、国内のワクチン接種の優先対象者や医療従事者に影響を生じさせない前提であると理解している。スポーツ庁やJOCの方針に従い、実施するようであればNF(国内競技団体)としての調整を進めていく」(原文ママ)

 IOCの発表があった6日には、全柔連の会長も務める日本オリンピック委員会(JOC)の山下泰裕会長(63)が会見を開き「ホスト国である日本の安心・安全を確保する取り組みで大変ありがたい話。細かいところはIOCと内容を確認して、国や関係者と具体的な話を詰めていかなければならない」と歓迎の意向を示していた。

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