東京五輪・パラリンピック組織委員会の遠藤利明副会長（７１）は１日、ＢＳテレビ東京の番組内で「世の中に（新型コロナウイルスが）まん延し、できないとの判断がないとは思わないが、日本の状況や対応を考えれば十分開催できると思って取り組んでいる」と話した。日本中が変異株の脅威にさらされる中、これまで同様に「開催可能」のスタンスを崩さなかった。

　そればかりか、遠藤副会長は開催可否の判断期限や中止の可能性については「考えていない」と断言。この発言に周囲からは「またか…」とのため息が漏れる。

　開催準備に追われる五輪関係者は「立場上、言えないのは分かるけど」と前置きしたうえで「中止を完全否定するから国民から叩かれる。中止の選択肢を残した上で開催できるよう努力していると言えばいいのに」と指摘。ネット上でも同様の意見が飛び交い、もはや組織委幹部が「開催」を主張するたびに世論は反比例して「中止」に傾いている。

　昨年２月、五輪延期が決定する直前まで大会組織委員会の森喜朗前会長（８３）は「議論しない。あり得ない」と延期や中止を完全否定。まるで、その再現を見ているようだ。