東京五輪の開閉会式の内部資料を掲載し、東京五輪・パラリンピック組織委員会から「極めて遺憾」と糾弾された週刊文春編集部が反撃に出た。

 3月31日の文春オンラインおよび1日発売の週刊文春は、東京五輪の開閉会式制作チームのメンバー、MIKIKO氏が国際オリンピック委員会(IOC)にプレゼンした280ページに及ぶ内部資料(昨年4月6日付)を入手して公開。これに対し、組織委は1日に怒りの抗議文を公表。

「この内部資料の一部の画像を本件記事に掲載して販売すること及びオンラインに掲載することは、著作権を侵害するものです。同社に対しては、当該の掲載誌の回収、オンライン記事の全面削除、及び、資料を直ちに廃棄し、今後その内容を一切公表しないことを求めています」としていた。

 これを受けて、週刊文春編集部は以下の反論コメントを公表した。
  
「記事は、演出家のMIKIKO氏が開会式責任者から排除されていく過程で、葬り去られてしまった開会式案などを報じています。侮辱演出家や政治家の〝口利き〟など不適切な運営が行われ、巨額の税金が浪費された疑いがある開会式の内情を報じることには高い公共性、公益性があります。著作権法違反や業務妨害にあたるものではないことは明らかです。小誌に対して、極めて異例の『雑誌の発売中止、回収』を求める組織委員会の姿勢は、税金が投入されている公共性の高い組織のあり方として、異常なものと考えています。小誌は、こうした不当な要求に応じることなく、今後も取材、報道を続けていきます」(原文ママ)