【JOC】デジタル戦略ディレクターを副業・兼業限定で公募スタート

2020年11月18日 18時19分

JOC・山下泰裕会長

 日本オリンピック委員会(JOC)は18日、スポーツの価値を発信するため、副業・兼業限定で「デジタル戦略ディレクター」の公募をスタートさせた。公募期間は12月15日まで。

 来年夏の東京五輪・パラリンピック開催を前に、JOCが新たな取り組みを始めた。新型コロナウイルス禍により、スポーツが平和な社会の上で初めて成り立つことを再認識するキッカケとなった。

 そこで、これまで以上にスポーツが果たす役割や価値を世の中に伝えていく目的で、オフィシャルサイトやSNSを活用したファンプラットフォームを新たに構築。より多くの人へスポーツの価値をオンラインで発信していく。

 JOCは「スポーツ界に限らず外部の知見を積極的に活用し、ビジネスで培った高度な知見、広い視点でプロジェクトを促進できる優秀な人材の登用を行うべく、公募を実施する」としている。

 また、山下泰裕会長(63)も「アスリートの姿やスポーツの魅力を様々な切り口で発信することになりますので、スポーツを通じてより良い社会を作っていく一翼を担うという大きな社会的意義も感じられる、面白い業務になると思います」と期待を寄せている。