米プロスポーツ界に広がる幹部の自主的報酬返上

2020年03月28日 16時40分

 米プロスポーツ界でスタッフの雇用や給与を守るために、幹部が報酬を自主的にカットする動きが広がっている。米スポーツ専門局「ESPN」によると、バスケットボールのNBAは、アダム・シルバー・コミッショナー(57)ら幹部約100人が報酬を最大20%減額する。その他の職員の給与を減らさないようにすることが目的だという。NBAは選手が新型コロナウイルスに感染したことに伴って、12日からレギュラーシーズンを中断している。これにより試合会場で働く人たちが失業の危機に見舞われると、収入維持のために多くの選手が寄付を申し出た。

 ゴルフの米男子ツアー(PGAツアー)では、従業員の給与を昨年と同レベルに保つために、ジェイ・モナハン・コミッショナー(48)が自身の報酬を辞退することを先週に公表。米男子ツアーは5月14~17日に開催予定だったメジャーの「全米プロ選手権」までの中止または延期が決まっている。

 アメフトNFLではチームやオーナー、選手会が協力して、新型コロナウイルスへの対策支援として米国赤十字社など10団体に対して3500万ドル(約38億円)を寄付するという。収入が増えるほど寄付やチャリティーといった社会貢献への責任の度合いも増すというのが欧米の考え方。自身の先行きも不透明な中で、プロスポーツがこれを実践している。