性の情報配信ニュースレター「月刊ＴＥＮＧＡ第十二号」（７日発行）は「男こそ知りたい、妊活のいろは」として既婚男女各２００人に妊活意識の調査を実施し、結果を発表した。

　もはや一般的な言葉となった妊活は、女性だけのものではなく、男性も当事者意識を持つことが望まれている。将来的な妊活の検討について、「はい」と答えたのは女性で８５％、男性でも６６％となった。自身が妊活することに心理的抵抗感があると答えたのは女性で１０・５％、男性では２５％。男性の４分の１は抵抗感があり「通院・検査」「経済的負担」のほか「具体的な内容がわからず不安」を理由に挙げた。

　では、パートナーの姿勢に対する評価は？　妻と夫の妊活の実施度・知識・理解への満足度は、「妻に対して満足」（８１％）、「夫に対して満足」（６５％）。実に１６ポイントの差があった。妻の方が夫に対して不満を持っていることが分かる。「子供が欲しいと望む割に、特に情報を集めたりする様子がない」という意見があるという。

　日本産婦人科協会が定める「不妊症」は、子供ができない期間が１年間続くことをいう。男性の精子の状態を知るための「精液検査」は、泌尿器科と産婦人科で受診することが可能。しかし、その精液検査の結果を女性だけが聞きに行くカップルの割合は「約半数（産婦人科での検査の場合）」にもなる。産婦人科に男性が行くことへの抵抗感も背景にありそう。

　男性不妊症が専門の泌尿器科医の小堀善友氏は「心理的不安を取り除くためにも、気軽にかつ前向きに実践ができるような環境整備が行われることも重要」と指摘する。

　また、妊活に抵抗感のある男性に対しては「通院・検査を必要としない妊活もある。自治体による妊活の補助制度の整備も進んでいる」（小堀氏）。情報の普及の遅れも、男性に妊活を足踏みさせる一因かもしれない。