鳥取で震度6弱 20年東京五輪までに大地震!?

2016年10月23日 11時00分

 21日午後2時7分ごろ、鳥取県中部の倉吉市や湯梨浜町、北栄町で震度6弱(M6・6)の地震が発生した。一夜明けた22日も分刻みで余震が続いており、さらに午前3時33分ごろには大分県佐伯市で日向灘を震源とする最大震度4の地震が発生。7時27分ごろには千葉県東方沖でも地震があった。地震学者は2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催までに日本で再び大地震が発生すると予知しているが、今回の地震はその流れを後押しするものなのだろうか。

 

 気象庁によると21日の地震の震源地は鳥取県中部で、震源の深さは約10キロ。その後も鳥取や岡山県で震度4を観測。22日現在も分刻みで余震が続いている。震度6弱の湯梨浜町では町庁舎のタイル壁がはがれて落下。北栄町では道路に亀裂が入ったり屋根瓦が落下したほか、高齢者施設で2人が下敷きになりケガする被害などが出た。

 

 鳥取県内の約3万9800戸で停電が発生。交通への影響では、岡山空港で滑走路を閉鎖したほか東海道新幹線、山陽新幹線の新大阪―博多間の全線で一時、運転を見合わせるなど多くの人の足に影響が出た。津波の心配はないといい、運転停止中の島根原発(松江市)、3号機を再稼働した伊方原発(愛媛県伊方町)、福井県内の原子力関連施設で現在までに異常は確認されていないという。

 

 2000年に鳥取県西部地震(M7・3)が発生したものの、地震に不慣れな山陰地方を不意に襲った激しい横揺れは市民らを混乱に陥れた。

 

 今回の地震に大阪管区気象台は「横ずれ断層型」と発表。今年は4月に熊本地震が発生。10月8日には阿蘇山が噴火し入山規制が続いている。そもそも2011年の東日本大震災から日本列島が活動期に入ったとみられており、熊本→鳥取と来て次はどこへ向かっていくのだろうか。

 

 琉球大学の木村政昭名誉教授は「熊本地震は、太平洋プレートに押されたフィリピン海プレートがさらに西側のユーラシアプレートを押して発生した『プレート境界型』でしたが、今回はプレートの内側が割れて起きた地震で、専門家も解析に時間を要する珍しい地震」と指摘する。これまでのプレート境界型の地震とは異なるものだという。

 

 これまで、木村教授は地震発生のメカニズムに「日本列島断層」を提唱。国際的に認められた北米プレートとユーラシアプレートの境界を、木村教授自ら台湾まで“延伸”したものだ。「実はこの『日本列島断層』上で松代群発地震、兵庫県南部地震、(阪神・淡路大震災)、熊本地震、台湾南部地震が発生している」といい、境界上の“地震発生率”はかなり高い。

 

 この「日本列島断層」をもとに次に地震を警戒すべきエリアが分かるという。「阪神大震災も松代地震も太平洋にたまったプレッシャーが西に押されて発生したもの。このエネルギーが暴発したのが東日本大震災です。同じメカニズムで、熊本地震のエネルギー発生源が伊豆・小笠原諸島の付近といえる。小笠原諸島の海底火山活動の動向や地震の回数などから計測して2020年までに大地震が起きる可能性がある」と木村教授は予知している。

 

 今回の震度6弱の鳥取地震が、20年までに起きる可能性の高い大地震との関連はいまのところ、あるともないとも言えない状況のようだが、活動期に入ったとも言われる日本列島は予断を許さないのは確か。「今後、一番懸念しなければいけないのは伊豆・小笠原諸島付近での大地震」(木村教授)であることに変わりはない。オリンピック競技予定地を巡り論争を繰り広げているが、巨額を投じる“レガシー”が地震で無駄になってしまわないような対策が求められそうだ。