サムスン“爆弾スマホ”騒動に波紋 中国に濡れぎぬで不穏な空気に

2016年09月12日 17時30分

 自然発火の不具合が報告され、大規模リコールを実施している韓国サムスン電子のスマートフォン「ギャラクシーノート7」をめぐり、中国がほえている。

 同スマホは8月に韓国や中国、米国など10か国で発売され、これまで35台以上でバッテリーからの自然発火が報告されている。幸いにも日本では発売されていないが、火柱を上げて燃え盛るさまは自然発火というより、もはや爆発。サムスンは最大1000億円以上の費用をかけ、出荷済み250万台すべてのリコールを実施している。

“爆弾スマホ”の出現に米連邦航空局(FAA)は、航空機内で同スマホの電源を入れたり充電しないよう勧告。機内預け入れ荷物の中にも入れないよう求めた。

 韓国が誇る世界的企業の失態にネット上は「サムスンの凋落」「米国が認めた自爆テロ用品」と落胆の声。一部韓国メディアは現実を受け入れたくないのか、問題のバッテリーを「中国製だった可能性がある」と報じた。

 たしかに、中国では以前からサムスンやアップル製のスマホで“爆発”が頻発。中国事情に詳しいライターは「闇市場で粗悪なバッテリーが流通していたり、生産工程で手抜きが横行している。事故原因をなすりつけたくなる気持ちはわかる」と話したものの、サムスンはこの報道を否定し「バッテリーは韓国製」と明言した。

 当然、濡れぎぬを着せられた中国は激怒。昨年、サムスン製の洗濯機が自然発火し、中国当局が回収指示した経緯もあり、ネット上では「サムスンの悪行は今回が初めてではない」「ちゃんとしたモノを作れ」と、ここぞとばかりに声を上げている。

 また、中国国内で販売された同スマホはバッテリーが中国製であるため、今回はリコール対象外。これにも「本当にバッテリーだけが問題なのか」「補償しないのはおかしい」とかみつき、不穏な空気を漂わせている。