米国防総省が6月までに未確認航空現象(UAP=UFOも含まれる)の調査部署を稼働する。米軍と情報機関のトップが管轄し、米報道によると「あらゆるリソース、能力、資産、プロセスを追及する権限を与えられた部署」だという。その直前となる4月上旬、国防総省はUAPを調査する米先端航空宇宙脅威特定計画(AATIP)の1574ページにわたる機密文書を公開した。UFOについての情報公開がどんどん進んでいる。

 昨年6月、米国の情報機関を統括する国家情報長官室が“UFO報告書”を公開。2004年以降、米軍などは144件のUAPを目撃・撮影していたことが明らかになった。そのうち1件だけが気球と分析されたが、それ以外はすべて謎の飛行物体、つまりUFOだった。UFO研究家の竹本良氏は「昨年の情報開示から、半世紀前のUFO否定から逆転し、UFOは存在し国家安全保障上の脅威でもあり、地球外宇宙機の可能性も否定できないとされています。その成果もあり、米上下院軍事委員会も注目し、米議会のUFOへの関心はかなり高まっています」と語る。

 元英国防省UFO担当官のニック・ポープ氏によると、次世代ステルスジェット戦闘機の可能性も否定できないが、最近の国防法案にはUFO関連条項が複数含まれているという。つまりUFO現象が真剣に受容されているのだ。竹本氏は「UFOと航空機との違いは大きく3つあります。①ジグザグ鋭角飛行、②瞬間移動、③マッハ20を超えられるか、ということです。地上の航空機ではこれらは不可能なのです。今月、公開された機密文書に出てくるUFOをこの基準でふるいにかければ、たちどころに、今が宇宙人革命の真っただ中にいることが分かるかもしれません」と期待している。