“後ろ盾”失った小保方氏 懲戒解雇も

2014年08月08日 07時30分

小保方氏の懲戒解雇処分もあり得る?

“後ろ盾”だった笹井芳樹副センター長(52)が非業の死を遂げたことで、小保方晴子研究ユニットリーダー(30)の科学者としての立場はさらに危うくなった。

 笹井氏は再生医療分野では世界的な権威で知られる。ある科学誌ライターいわく「尊敬する研究者は全国各地にいた。彼を失うことは理研のみならず、日本にとっても大損害。その発端を小保方氏が作ったと考える研究者は当然いる。日本のどこの研究施設に行っても、これから彼女は後ろ指をさされる覚悟をしなければいけない」。

 笹井氏は小保方氏宛ての遺書で「あなたは悪くない」と小保方氏を責めなかった。ただ、一連のSTAP細胞論文の不正問題もあり、“トラブルメーカー”のイメージがこれまで以上についてしまったことも否めない。

 一発逆転するには、参加中の検証実験でSTAP細胞の存在を証明することだが、小保方氏とは別に理研の丹羽仁史プロジェクトリーダーらが行っている検証実験も順調ではないといわれる。

 一方、笹井氏を失った理研は、近く懲戒委員会を再開し、現在処分が棚上げされている小保方氏に、論文不正での懲戒解雇処分を科すこともあり得る。

「理研は無慈悲で、再現実験の結果が出る前に懲戒処分を科すことをためらっていないだろう。彼女のモチベーションは下がる一方。そうなれば、もう海外に目を向けるしかない」(同ライター)

 本紙の取材によれば、海外の研究機関が小保方氏のスカウトに動いているという。STAP細胞の存在を信じる関係者は「米国と中国、特に中国は熱心なようです。あの国にSTAP技術が流れたら、大変なことになりますよ」と警告しているが…。