東証初終日取引停止のウラに米大統領選!? 駆け巡る10・17ビッグサプライズの噂

2020年10月02日 05時15分

トランプ米大統領

 東京証券取引所で1日、システムに障害が発生し、全取引を終日全面停止したトラブルの衝撃が広がった。過去にもシステム障害で一時的に全面停止したことはあったが、終日全面停止は史上初。東証は外部からのサイバー攻撃の可能性は低いと否定したが、昨今の世界情勢を踏まえた陰謀論まで噴出している。

 多くの企業が下期のスタートを迎えた1日午前9時の前場取引開始直前、突然、東証がシステムトラブルを理由に全取引の停止を発表。その後、復旧は厳しいと判断し、終日全面停止となった。まさかの事態に東証のみならず、投資家や証券各社も対応に追われたが、なすすべなしだった。

 兜町の証券マンは「朝から電話が鳴りっぱなし。個人投資家から、どうするべきか対応を迫られても、システムが動いてないから打つ手がない」と困惑するばかりだ。この日、近々に資金を必要として株を売却しようとしていた個人投資家にとっても、終日全面停止は大きな誤算だった。

 東証は故障したハードウエアの機器を交換し、2日朝から通常どおり取引を再開する予定としているが、株式評論家の山本伸氏は「先進国の株式市場として恥ずかしすぎる事案」と断罪し、こう指摘する。

「すばやくサイバー攻撃の可能性を否定したことで、とりあえず大きな混乱は免れた。1日が下期のスタートだったのも、システムに何らかの影響を与えた可能性がある。ただ、バックアップシステムにうまく切り替えられなかったのはお粗末と言うほかない。日本は官民ともにインフラのIT化整備において〝後進国〟であることを世界中に知らしめる象徴的な出来事となってしまった」

 現在は香港問題もあって、香港が抱える世界の金融センター機能を日本に移すという動きもあるが、山本氏は「今回のことで実現に悪影響はあるだろう」とみている。

 取引停止を発表した直後にはサイバーテロの可能性も上がった。今年8月、ニュージーランドの証券取引所が海外からのサイバー攻撃に遭い、4日連続で取引停止を余儀なくされたからだ。

 また、11月3日に控える米大統領選に絡み、陰謀論も浮上。今回の東証トラブルで「いよいよ始まった」との声も上がっている。4年に1度行われる米大統領選の年の10月には、選挙戦に影響を与える事件が「オクトーバーサプライズ」として起きてきたからだ。

 前回の2016年の米大統領選では投票直前、有利とみられていた民主党候補のヒラリー・クリントン氏に一度は収束していた公務での私的メール使用問題が再燃し、トランプ大統領に敗北した。

「トランプのバックには金本位制の考え方があって、現状の通貨体制を壊したい勢力がいる。一方、それに抵抗しているバイデン候補、ヒラリー氏を支える勢力もある。今回、東証が取引を終日全面停止した背景には、どちらかの勢力による嫌がらせがあるのではないかという見方がある」(陰謀論ウオッチャー)

 先月にはトランプ大統領宛ての小包から猛毒のリシンが検出され、カナダ人の女が逮捕される事件もあった。

「トランプ大統領が暗殺される危惧はあるし、10月17日にビッグサプライズが起きるという話でもっぱらです。今回の東証騒動は序章にすぎないというわけです」(同)

 何とも物騒な話だが、信じるか信じないかはあなた次第…ではあるが、前代未聞の東証の失態を受けて、さまざまな見方が巻き起こっている。