欧州スーパーリーグ(ESL)の創設に合意したマンチェスター・ユナイテッドなどイングランド勢の6クラブが20日(日本時間21日)に離脱を正式発表したことを受けて、ESL側はプロジェクトを再検討すると宣言した。

 欧州メディア「イタリアフットボール」など各メディアによると、ESL側は「欧州サッカーの現状を変える必要があると確信している。欧州スーパーリーグが新たな欧州トーナメントを提案しているのは、既存のシステムが機能していないため新たな競争を提案している」と改めて主張したという。

 また「イングランドのクラブは圧力によって脱退を余儀なくされたが、我々の提案はEU法と規制に完全に一致していると確信している。それは欧州スーパーリーグを第三者から保護するとの裁判所の決定からも実証された」とし「現状を踏まえ、プロジェクトを再構築するために最も適切な手順を再検討する」との声明を発表した。

 18日に欧州の12クラブがESL創設を発表したものの、この日までにマンチェスターU、マンチェスター・シティー、リバプール、チェルシー、トットナム、アーセナルが撤退を正式に表明。残るはスペイン1部レアル・マドリード、アトレチコ・マドリード、バルセロナ、イタリア1部ユベントス、ACミラン、インテルの6クラブとなった。

 23日には欧州サッカー連盟(UEFA)の臨時委員会でESL参加クラブの欧州チャンピオンズリーグ追放などの制裁が検討されているが、猛反発を受けている中、計画の見直しで事態を打開することはできるのだろうか。