マンC メッシ獲得へ有望4選手放出? 移籍に立ちはだかるUEFA規則の壁

2020年08月29日 05時15分

去就が注目されるメッシ(ロイター)

 スペイン1部バルセロナに退団を通告し、去就が注目されているアルゼンチン代表FWリオネル・メッシ(33)だが、最大のネックとなりそうなのが欧州サッカー連盟(UEFA)が定めている「ファイナンシャル・フェアプレー(FFP)規則」だ。

 新天地の最有力候補として挙がっているイングランド・プレミアリーグのマンチェスター・シティーは3年で総額5億ポンド(約700億円)の巨額契約を準備したとの報道も出ている。ライバルとみられるイタリア1部インテル、フランス1部パリ・サンジェルマンも過去最大級の金額でのオファーを検討しているが、これが認められるかは微妙だ。

 同規則は人件費などの支出が移籍金や入場料、放映権料、大会賞金などによる収入を上回ることを禁じられ、規則違反クラブは罰金や欧州主要大会の出場権剝奪、新規の選手獲得禁止といった罰則が与えられる。前出の3クラブはいずれも過去にFFP規則違反で制裁を受けたことがある。

 規則解釈の線引きとして難しいのは、オーナー企業からのスポンサー収入。マンチェスターCやパリSGの過去のケースは、ともに中東資本によるスポンサー契約料が市場の適正価格を超えているという理由で処分の対象となった。つまり、UEFAの目が光る以上、今回のメッシ獲得の移籍金捻出のために急激なスポンサー料増額といった策はとれない。

 そうなると50~100億円程度の市場価値がある選手を複数放出して資金を準備する必要も出てくる。スペイン紙「スポルト」はメッシを移籍金ゼロで獲得できない場合、マンチェスターCは金銭に加え、ブラジル代表FWガブリエルジェズス(23)ら主力4選手の譲渡というプランを検討していると報じた。

 戦力として釣り合わないという意見がある一方、メッシ獲得によるマーケティング面のプラス効果を強調する声も多い。天文学的な数字が並ぶメッシの移籍は世界の注目の的だが、立ちはだかる壁は決して低くない。