国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）がさらなる激震に見舞われそうだ。ＦＩＦＡの汚職事件でスイス検察当局は２５日、横領などの疑いでゼップ・ブラッター会長（７９）の捜査を開始し、事情聴取したと発表した。警察と合同でＦＩＦＡ本部の家宅捜索を実施し、データなどを押収した。


　５月に表面化したサッカー界最高機関の汚職事件は、米司法当局の捜査でＦＩＦＡ幹部ら１４人が起訴され、元幹部ら４人が有罪判決を受けている。この騒動の責任を取る形で６月に辞意を表明したブラッター会長は、事件への関与を一貫して否定していた。スイス当局の発表によると、２００５年９月にカリブ海サッカー連盟と交わした契約に関し、ブラッター会長に背任行為の可能性が浮上。また、同会長が１１年２月に欧州サッカー連盟（ＵＥＦＡ）会長のミシェル・プラティニ氏（６０）にＦＩＦＡの資金２００万スイスフラン（２億４７００万円）を不法に支払った疑いがあるという。


　新たに疑惑が浮上し、事情聴取も受けたプラティニ氏は次期ＦＩＦＡ会長の大本命。来年２月予定の会長選挙には元日本代表監督のジーコ氏（６２）、元ＦＩＦＡ副会長の鄭夢準氏（６３）らが出馬の意向を固めている。そんな中で、アジアサッカー連盟（ＡＦＣ）のサルマン会長をはじめ、世界的にもプラティニ氏“推し”が広がっていただけに、新会長をめぐる争いも混迷は必至だろう。


　日本サッカー協会の副会長でＦＩＦＡ理事の田嶋幸三氏（５７）は今回の捜査について「驚いている。非常に残念だが、うみを出し切らないといけない。われわれ理事にはＦＩＦＡをどうするかという責任がある」と話したが、今後も紛糾は避けられず、混乱は続きそうだ。