サッカー界で代理人の資格制度が廃止されることで、多くの芸能プロダクションが新規参入を狙って色めき立っている。

 本紙既報通り、日本サッカー協会は先月16日、選手の移籍や契約交渉に関わる代理人の資格認定制度を来年3月で廃止し、同様の業務をする「仲介人」の登録を選手とクラブに義務づける新制度に切り替えると発表した。

 これまでは国際サッカー連盟(FIFA)が実施する代理人試験の合格者や弁護士資格を持つ人物しか代理人を務められなかったが、来年3月以降は「仲介人」として名前を登録すれば、誰でも代理人になれる。FIFAは仲介人の対象について個人か法人かには言及していない。このため芸能プロが務めることも可能になる。

 芸能プロ関係者は「これまではテレビ出演や一般誌の取材など、芸能関係のマネジメント契約を選手と結ぶ芸能プロはあったが、これによって年俸の契約更改や移籍交渉などまでやることが可能になる。大手芸能プロは選手と代理人契約を結ぶことを狙い、争奪戦になりそう」と指摘する。

 現在、サッカー選手とマネジメント契約を結んでいるのは大手のエイベックスや吉本興業、ホリプロなど。「エイベックスは本田圭佑がマネジメント契約を結んでいたし、ホリプロは川崎の稲本潤一、吉本はFC東京の太田宏介、森重真人と契約した。来年3月以降は『仲介人』として、マネジメントだけでなく移籍交渉なども担当するエージェント契約も狙っているようだ」(同)

 最も熱視線を浴びているのが「アギーレジャパン」でレギュラーに定着したFW武藤嘉紀(22=FC東京)だ。「新たなスターで、将来は海外移籍する可能性が大。日本にいるうちにいち早く契約を結ぼうと争奪戦になっている。特に同じFC東京の太田、森重とマネジメント契約を結んでいる吉本は、そのルートで激しくアプローチしているようだ」(同)

 代理人資格制度廃止の影響は芸能界にも及んでいる。