ついに法廷闘争突入 ハリルの覚悟“監督業引退も辞さず”

2018年05月12日 16時30分

ハリルホジッチ氏の狙いはどこに

 あの“お騒がせ前指揮官”が次の一手を打ってきた。4月に日本代表監督を電撃解任されたバヒド・ハリルホジッチ氏(65)が日本サッカー協会を相手取り、今月中にも東京地裁に民事訴訟を起こすという。裁判では金銭は要求せず、解任に対する謝罪やそこに至った真相の説明を求めていく方針だ。第1回口頭弁論は6~7月になる見通しで、6月14日開幕のロシアW杯の大会期間中に係争が始まる可能性も高まってきた。

 同氏の代理人弁護士は10日付で日本協会に質問状を送付。理事会に諮らず、田嶋幸三会長(60)の独断で解任を決定した手続きなどの説明を求めている。同会長は11日、質問状の存在を認めた上で「誠意を持ってしっかりと向き合っていきたい」と語った。日本協会は「本件については弁護士に対応を任せている」とのコメントを発表した。

 先月27日の会見で田嶋会長らを一方的に“口撃”したハリルホジッチ氏は、日本代表監督に返り咲くことは争点にせず法廷対決を選んだ。その代償としてお騒がせ監督のレッテルを貼られ、次の就職先への影響も避けられない。すでに日本サッカー界から“追放”も浮上している(本紙既報)にもかかわらず、前代表監督は「真相を見つけたい」と執拗だ。なぜなのか?

 同氏は自身の名誉を守ることを優先して次の職場探しに固執していないという。あるJクラブ関係者は「ハリルさんは欧州の親しい知人に『自分の好きなようにやりたい』というような話をしていたそうで、今回の件で次のオファーに不利な状況が生まれてもいいと思っているみたい」と明かした。監督業からの“引退”も辞さない覚悟で、真相究明の戦いを挑んでいるというのだ。

 金銭的余裕もその姿勢を後押し。同氏は推定年俸200万ユーロ(約2億6000万円)の3年分に加え、違約金にあたる残りの契約期間(4~8月)の給料80万ユーロ(約1億円)もゲットでき、無理して次の仕事を探す必要はない。無謀とも思える行動にもしたたかな計算があるようだ。